ITロードマップは、目指す事業上の状態に向けて、どのIT施策をどの順番で進めるかを共有する計画です。作るときは、事業課題、施策、先行条件、実施時期、判断者を一組にします。導入したい製品を年度ごとに並べるだけでは、前の施策が遅れたときに何を動かすべきか判断できません。
この記事では、企業のIT管理・委託担当者向けに、複数の施策の依存関係を整理し、実施順を決める方法を示します。表と受注業務の例は編集上の提案であり、特定企業の実績や標準工期を示すものではありません。
ITロードマップに書くことと、詳細計画に渡すこと
ここでは、IT戦略を「何を目指し、どこに投資するか」、ロードマップを「どの状態を、どの順番で実現するか」、個別プロジェクトの計画を「誰が、どの作業を、いつまでに行うか」と整理します。
ロードマップでは、作業を細かく分解する前に、施策間のつながりと意思決定の時点を見えるようにします。経営側には投資の目的、業務側には変わる業務、IT側には着手条件が伝わる粒度を目指してください。
The Open Groupは、ArchiMateとTOGAFの関係を説明する資料で、動機・目標から能力、アーキテクチャ、作業パッケージへ関係をたどる考え方を示しています。本記事でも、課題と施策の対応を先に書き出します。The Open Groupの解説
1. 事業課題を、変更後に確認する状態へ置き換える
最初に「クラウド化する」「システムを刷新する」という手段を決めず、どの業務で何に困っているかを一文にします。そのうえで、変更後に確かめる状態と施策を対応させます。
| 事業・業務の課題 | 変更後に確認する状態 | 施策候補 | 成果を確認する人 |
|---|---|---|---|
| 受注情報を別システムへ再入力している | 対象の受注情報を再入力せず引き渡せる | データ定義の統一、システム連携 | 受注業務の責任者 |
| 問い合わせ時に処理状況が分からない | 担当者が処理状況とエラーを確認できる | 状態管理、監視・通知の整備 | 業務担当と運用担当 |
| 旧環境の維持を終えたい | 必要なデータを参照でき、旧環境を停止できる | データ移行、参照方法の整備、廃止 | システム責任者 |
削減時間や費用を目標にするなら、まず現状を測る担当と対象期間を決めます。未計測の値は空欄にして、測定を初期の施策に含めてください。
あわせて、対象業務・対象システム・対象外の範囲を記録します。「受注全体」では大きすぎる場合は、対象部門や取引の種類を区切って計画します。
2. 施策間の依存関係を三つに分ける
優先度が高い施策でも、前提となるデータや基盤が未整備なら、すぐに本実施へ進めるとは限りません。重要度と、着手できる順番は別に確認します。
AWSの移行計画ガイドは、アプリケーションと基盤の依存関係に加え、担当者の確保や保守時間帯などの制約も扱っています。これはクラウド移行向けの資料ですが、本記事では「技術面と実行体制の両方を調べる」という観点を、複数のIT施策を整理する際にも用います。AWSのWave planning
確認表では、依存関係を次の三つに分けると実施順を検討できます。この分類は本記事の整理方法です。
| 関係 | 確認する問い | ロードマップへの反映 |
|---|---|---|
| 先行条件がある | 前の施策で何が確定すれば着手できるか | 先行施策のIDと着手条件を書く |
| 同時に切り替える必要がある | 一方だけ変更すると業務が成立しなくなるか | 一組の切替対象として扱う |
| 同じ人・設備を使う | 個別には着手できても、同じ時期に実行できるか | 担当者・検証環境の利用時期をずらす |
たとえば、連携先の項目定義が決まらないと連携実装を確定できないなら、データ定義の合意を先行条件にします。ただし、合意前でも現行調査や試作を進められるなら、その準備作業は分けて配置できます。
各関係には、確認した資料や担当者、確認日も残します。関係が不明な箇所は、依存なしとみなさず、調査の担当と期限を置きましょう。
3. 期限と実行能力を確認して順番を決める
次に、契約や保守の終了予定、繁忙期、利用可能な予算、担当者の稼働を確認します。期限は契約書や提供元の通知などで裏付け、延長できるかどうかも分けて記録してください。
順番は、次の手順で検討します。
- 動かせない期限と、変更を避けたい時期を置く。
- 期限のある施策から先行条件をさかのぼる。
- 同時切替が必要な施策をまとめる。
- 担当者や検証環境の重複を確認する。
- 残りの候補を、事業への効果と必要な費用・作業量で比較する。
期限に間に合わない場合は、順番を入れ替えるだけで解決したことにせず、対象範囲の縮小、段階導入、期限の調整、体制の追加を判断者に示します。費用や期間の見積もりが未確定なら、その調査自体を直近の計画に入れます。
4. 時系列表に「次へ進める条件」を入れる
以下は、受注情報の連携と旧環境の廃止を扱う配置例です。第1期〜第3期は順序を表し、各期の長さは調査・見積もり後に決めます。
| ID・施策 | 第1期 | 第2期 | 第3期 | 先行条件・終了判断 |
|---|---|---|---|---|
| A 現行調査とデータ定義 | 調査・合意 | 変更管理 | 変更管理 | 業務責任者が対象項目と例外処理を確認 |
| B 連携先環境と運用準備 | 構成・運用の検討 | 構築・検証 | 運用引継ぎ | 接続条件と監視・復旧方法を確認 |
| C 受注データ連携 | 現行調査 | 実装・結合検証 | 限定範囲で切替 | 実装確定はAの合意後、結合検証はBの準備後 |
| D 旧環境の廃止 | 廃止条件の整理 | データ参照方法の確認 | 廃止可否の判断 | Cの受入、必要データの参照、契約条件を確認 |
この例では、AとBの検討を並行させ、Cの実装確定と結合検証にはそれぞれ条件を付けています。Dには最初から停止日を約束せず、停止できる条件を置いています。
実際の管理表には、各行の責任者、承認者、予算枠、未決事項、次回判断日を追加します。表が広くなる場合は、ロードマップの施策IDから別の管理票を参照する形でも構いません。
単一システムの棚卸しから段階切替までを具体化する際は、システムリプレイスの進め方を併せて確認できます。
5. 変更時は後続施策への影響を見直す
進捗の更新では、完了率だけでなく、次の施策の着手条件が成立しているかを確認します。たとえばAの合意が遅れたなら、Cの実装確定に影響する範囲と、先に進められる調査を分けます。
運用方法として、月次の確認日を置き、加えて予算・対象範囲・依存関係が変わった時点でも見直す形が考えられます。更新時には、変更理由、影響する施策ID、時期・費用・成果への影響、判断者を一緒に残してください。
委託先へ相談する場合は、ロードマップとともに「確定した前提」「調査を依頼したい点」「自社で決める点」を渡します。費用や納期を検討するための前提は、システム見積もりの前提条件で整理できます。
まずは直近に判断が必要な施策を選び、先行条件と判断者を埋めてください。先の期間に置く施策も、確定した予定と検討段階の候補を区別しておけば、次の見直しで何を決めるべきかが明確になります。