ITロードマップの作り方|事業課題とシステム施策を時系列でつなぐ

ITロードマップは、目指す事業上の状態に向けて、どのIT施策をどの順番で進めるかを共有する計画です。作るときは、事業課題、施策、先行条件、実施時期、判断者を一組にします。導入したい製品を年度ごとに並べるだけでは、前の施策が遅れたときに何を動かすべきか判断できません。

この記事では、企業のIT管理・委託担当者向けに、複数の施策の依存関係を整理し、実施順を決める方法を示します。表と受注業務の例は編集上の提案であり、特定企業の実績や標準工期を示すものではありません。

ITロードマップに書くことと、詳細計画に渡すこと

ここでは、IT戦略を「何を目指し、どこに投資するか」、ロードマップを「どの状態を、どの順番で実現するか」、個別プロジェクトの計画を「誰が、どの作業を、いつまでに行うか」と整理します。

ロードマップでは、作業を細かく分解する前に、施策間のつながりと意思決定の時点を見えるようにします。経営側には投資の目的、業務側には変わる業務、IT側には着手条件が伝わる粒度を目指してください。

The Open Groupは、ArchiMateとTOGAFの関係を説明する資料で、動機・目標から能力、アーキテクチャ、作業パッケージへ関係をたどる考え方を示しています。本記事でも、課題と施策の対応を先に書き出します。The Open Groupの解説

1. 事業課題を、変更後に確認する状態へ置き換える

最初に「クラウド化する」「システムを刷新する」という手段を決めず、どの業務で何に困っているかを一文にします。そのうえで、変更後に確かめる状態と施策を対応させます。

事業・業務の課題 変更後に確認する状態 施策候補 成果を確認する人
受注情報を別システムへ再入力している 対象の受注情報を再入力せず引き渡せる データ定義の統一、システム連携 受注業務の責任者
問い合わせ時に処理状況が分からない 担当者が処理状況とエラーを確認できる 状態管理、監視・通知の整備 業務担当と運用担当
旧環境の維持を終えたい 必要なデータを参照でき、旧環境を停止できる データ移行、参照方法の整備、廃止 システム責任者

削減時間や費用を目標にするなら、まず現状を測る担当と対象期間を決めます。未計測の値は空欄にして、測定を初期の施策に含めてください。

あわせて、対象業務・対象システム・対象外の範囲を記録します。「受注全体」では大きすぎる場合は、対象部門や取引の種類を区切って計画します。

2. 施策間の依存関係を三つに分ける

優先度が高い施策でも、前提となるデータや基盤が未整備なら、すぐに本実施へ進めるとは限りません。重要度と、着手できる順番は別に確認します。

AWSの移行計画ガイドは、アプリケーションと基盤の依存関係に加え、担当者の確保や保守時間帯などの制約も扱っています。これはクラウド移行向けの資料ですが、本記事では「技術面と実行体制の両方を調べる」という観点を、複数のIT施策を整理する際にも用います。AWSのWave planning

確認表では、依存関係を次の三つに分けると実施順を検討できます。この分類は本記事の整理方法です。

関係 確認する問い ロードマップへの反映
先行条件がある 前の施策で何が確定すれば着手できるか 先行施策のIDと着手条件を書く
同時に切り替える必要がある 一方だけ変更すると業務が成立しなくなるか 一組の切替対象として扱う
同じ人・設備を使う 個別には着手できても、同じ時期に実行できるか 担当者・検証環境の利用時期をずらす

たとえば、連携先の項目定義が決まらないと連携実装を確定できないなら、データ定義の合意を先行条件にします。ただし、合意前でも現行調査や試作を進められるなら、その準備作業は分けて配置できます。

各関係には、確認した資料や担当者、確認日も残します。関係が不明な箇所は、依存なしとみなさず、調査の担当と期限を置きましょう。

3. 期限と実行能力を確認して順番を決める

次に、契約や保守の終了予定、繁忙期、利用可能な予算、担当者の稼働を確認します。期限は契約書や提供元の通知などで裏付け、延長できるかどうかも分けて記録してください。

順番は、次の手順で検討します。

  1. 動かせない期限と、変更を避けたい時期を置く。
  2. 期限のある施策から先行条件をさかのぼる。
  3. 同時切替が必要な施策をまとめる。
  4. 担当者や検証環境の重複を確認する。
  5. 残りの候補を、事業への効果と必要な費用・作業量で比較する。

期限に間に合わない場合は、順番を入れ替えるだけで解決したことにせず、対象範囲の縮小、段階導入、期限の調整、体制の追加を判断者に示します。費用や期間の見積もりが未確定なら、その調査自体を直近の計画に入れます。

4. 時系列表に「次へ進める条件」を入れる

以下は、受注情報の連携と旧環境の廃止を扱う配置例です。第1期〜第3期は順序を表し、各期の長さは調査・見積もり後に決めます。

ID・施策 第1期 第2期 第3期 先行条件・終了判断
A 現行調査とデータ定義 調査・合意 変更管理 変更管理 業務責任者が対象項目と例外処理を確認
B 連携先環境と運用準備 構成・運用の検討 構築・検証 運用引継ぎ 接続条件と監視・復旧方法を確認
C 受注データ連携 現行調査 実装・結合検証 限定範囲で切替 実装確定はAの合意後、結合検証はBの準備後
D 旧環境の廃止 廃止条件の整理 データ参照方法の確認 廃止可否の判断 Cの受入、必要データの参照、契約条件を確認

この例では、AとBの検討を並行させ、Cの実装確定と結合検証にはそれぞれ条件を付けています。Dには最初から停止日を約束せず、停止できる条件を置いています。

実際の管理表には、各行の責任者、承認者、予算枠、未決事項、次回判断日を追加します。表が広くなる場合は、ロードマップの施策IDから別の管理票を参照する形でも構いません。

単一システムの棚卸しから段階切替までを具体化する際は、システムリプレイスの進め方を併せて確認できます。

5. 変更時は後続施策への影響を見直す

進捗の更新では、完了率だけでなく、次の施策の着手条件が成立しているかを確認します。たとえばAの合意が遅れたなら、Cの実装確定に影響する範囲と、先に進められる調査を分けます。

運用方法として、月次の確認日を置き、加えて予算・対象範囲・依存関係が変わった時点でも見直す形が考えられます。更新時には、変更理由、影響する施策ID、時期・費用・成果への影響、判断者を一緒に残してください。

委託先へ相談する場合は、ロードマップとともに「確定した前提」「調査を依頼したい点」「自社で決める点」を渡します。費用や納期を検討するための前提は、システム見積もりの前提条件で整理できます。

まずは直近に判断が必要な施策を選び、先行条件と判断者を埋めてください。先の期間に置く施策も、確定した予定と検討段階の候補を区別しておけば、次の見直しで何を決めるべきかが明確になります。

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