グリーンITは、IT自体の省エネと、ITを使った業務・社会の省エネという二つの方向から考えられます。企業のIT運用で始めるなら、まず「どの設備・処理に、どれだけの電力や資源を使っているか」を整理し、業務に必要な性能を守りながら改善対象を選びます。
消費電力量を実測した結果と、クラウドの資源使用量から見た改善は、分けて記録することが出発点です。この記事では、IT管理・委託担当者が使える確認表と、改善前後の比較手順を紹介します。
グリーンITの二つの方向と、この記事の対象
JEITAのグリーンIT推進協議会は、IT自身の省エネを「of IT」、ITによる省エネを「by IT」として説明しています。前者はIT機器の省エネ、後者はITを利用して家庭・運輸・業務・産業などの省エネにつなげる考え方です。JEITA「節電に向けたグリーンITの活用」
本記事では、前者に当たるIT設備と処理の資源使用に対象を絞ります。サーバー、ストレージ、ネットワーク、端末について、使っていない時間や不要になった処理を調べる進め方です。工場や物流全体の削減効果、設備の製造・廃棄まで含む環境評価は対象に含めません。
以降の確認表と実施順は、公式資料の考え方を企業の運用判断に当てはめた編集上の提案です。特定の削減率を保証するものではありません。
最初に分ける三つの指標
1. 電力と電力量:瞬間の大きさと、期間の合計
電力の単位はWやkW、一定期間に使った電力量の単位はWhやkWhです。一定の電力で動く条件では、電力量は「電力×時間」で求められます。例えば0.5kWで8時間動けば4kWhです。この数値は計算例であり、設備の実測値ではありません。
管理表には「測定した機器・回路」「測定期間」「実測か推計か」を残します。定格電力に稼働時間を掛けた値は、その期間の実測電力量とは区別してください。オフィス全体の電力量に空調や照明が含まれる場合は、それをサーバーだけの電力量として扱わないようにします。
2. 資源使用量:クラウドなどで改善を追う指標
AWSは、計算資源のvCPU分、確保したストレージのGB、転送したGBなどを代理指標として示しています。また、取引件数などの業務成果で割り、業務1単位当たりの資源量を比較する方法を説明しています。AWS「Evaluate specific improvements」
利用者側で電力量を取得できない環境では、こうした指標を使って改善を追えます。ただし、vCPU分やGBは電力量の単位ではありません。「転送量が減った」という結果を、そのまま同じ割合の「電力削減」に読み替えないことが必要です。料金だけが下がった場合も、電力量や資源量がどう変わったかを別に確認します。
3. PUE:データセンター全体とIT機器の比率
The Green Gridは、PUEを「データセンター全体のエネルギー使用量÷IT機器のエネルギー使用量」と定義しています。The Green Grid「Power Usage Effectiveness」
この定義から、PUEだけでは個別アプリケーションの処理効率や、電力量の絶対的な削減は判断できません。委託先からPUEを受け取る場合は、対象施設と集計期間を確認し、自社の処理量・資源使用量とは別欄に記録すると比較しやすくなります。
設備・処理ごとに、改善候補と制約を並べる
AWSは、需要に合わせて資源を調整し、不要な資産を除去するとともに、サービス水準を利用者の必要性に合わせる考え方を示しています。AWS「Alignment to demand」
これを踏まえ、最初の棚卸しでは次の項目を埋めます。「使用率が低い」という理由だけで停止を決めず、用途と守る条件まで確認しましょう。
| 対象 | 集める情報 | 改善候補 | 変更前に確認する制約 |
|---|---|---|---|
| 社内サーバー・仮想マシン | 稼働時間、負荷の推移、取得可能な電力量、用途 | 不要環境の停止、構成の縮小・集約 | 繁忙期の性能、冗長化、復旧時間 |
| クラウドの計算資源 | 確保したvCPUと時間、負荷、処理件数 | 利用時間への調整、構成の見直し | 夜間処理、起動待ち、ピーク時の余力 |
| ストレージ | 確保容量、使用量、参照状況、保存目的 | 不要コピーの削除、保存期間の見直し | 保存要件、復元に必要な世代、削除承認 |
| バッチ・通信処理 | 実行回数、処理時間、転送量、成功件数 | 重複処理や不要転送の削減 | 処理期限、連携先、再実行時の整合性 |
| PC・ディスプレイ | 利用時間、電源設定、取得可能な電力量 | 利用実態に合わせた省電力設定 | 更新処理、遠隔管理、利用者の作業 |
表の候補は、削減効果が確認済みという意味ではありません。例えば、バックアップや障害対応のために確保している資源は、通常時の利用が少なくても必要な場合があります。担当者が用途を説明できないものは、停止候補の確定より先に調査対象へ入れます。
改善対象は「測れる・戻せる・要件を守れる」で選ぶ
最初の一件は、次の順に絞ると実施条件をそろえやすくなります。
- 用途と所有者が分かるか。不明なら、管理台帳と依存先を調べる。
- 改善前後を測れるか。電力量または資源使用量と、処理件数などの業務量を取得する。
- 必要なサービス水準を守れるか。応答時間、処理期限、可用性、復元条件を担当者とそろえる。
- 変更を戻せるか。停止時間帯、確認担当、切り戻し条件を決める。
例えば、利用時間と起動担当が明確な検証環境は、夜間停止を検討する候補にできます。一方で、月末処理の負荷が未確認の本番環境は、まず月末を含む観測を行うという判断になります。いずれも現場の条件に応じた判断例です。
削減見込みが大きくても、測定できず業務への影響も不明な対象を急いで変更する必要はありません。管理表には「実施」「追加調査」「見送り」を記し、その理由を残してください。
改善前後は総量と業務1単位当たりを併記する
比較期間は、通常日・繁忙日・営業時間などの条件をそろえます。測定対象の機器や取得方法を変えた場合も、変更点を記録します。
| 比較項目 | 記録する内容 |
|---|---|
| 対象と期間 | 同じ設備・処理か、比較する日数・時間帯はそろっているか |
| 総量 | 実測kWh、または選んだ資源指標の値 |
| 業務量 | 同じ定義で数えた処理件数や取引件数 |
| 単位当たり | kWh/件、またはvCPU分/件など |
| 品質 | 応答時間、エラー、処理遅延、復旧条件への影響 |
| 結論 | 継続、調整、切り戻しと、その理由 |
例えば、電力量が減っていても処理件数が大きく減っていれば、効率が改善したとは限りません。逆に業務1件当たりの値が下がっても、業務量が増えれば総量は増える可能性があります。両方を並べて説明します。
AWSも改善評価に際し、資源間のトレードオフや、信頼性・性能・セキュリティなどへの影響を考慮するよう示しています。省資源化だけで完了とせず、業務品質まで含めて結果を確認してください。AWSの改善評価
運用委託先には、測定範囲と変更条件を渡す
委託先への相談では、「グリーンITを進めたい」という目的に加え、次の四点を渡すと調査範囲が具体化します。
- 対象設備・処理と、その業務上の用途
- 取得したい電力量・資源指標と、実測/推計の区分
- 守るべき性能・稼働時間・復旧条件
- 変更権限、確認担当、切り戻し条件
クラウドで自社と事業者の担当が曖昧な場合は、クラウドの責任共有モデルと運用担当の整理も確認してください。調査・変更作業の見積もりを依頼する段階では、クラウド費用の見積もりでそろえる前提が参考になります。
まずは一つの設備群や処理を選び、現在の使用量と業務要件を一枚の表にまとめましょう。その記録を基準に変更を試し、効果と影響を確かめることで、次の改善対象を選ぶ材料が残ります。