営業の失注分析|理由を分類し次の商談へ生かす方法

営業の失注分析は、負けた理由の名称を付けるだけでなく、確認できる事実から次の商談で変える行動を決める作業です。『価格が高かった』という記録だけでは、値下げが必要なのか、提案範囲が合わなかったのかを判断できません。本稿では、理由の整理、比較する母数、改善仮説の作り方を説明します。

失注理由と原因の仮説を分ける

顧客が伝えた理由は大切な情報ですが、それだけで意思決定の全過程が分かるわけではありません。担当営業の推測と混ぜず、誰からいつ聞いたのか、どの記録で確認できるのかを残します。

Salesforceの失注分析の解説も、商談履歴などの客観情報を集め、営業行動やプロセスを分析して次の対応へつなげる方法を紹介しています。以下の分類表と計算例は、その会社の集計ではなく説明用に作ったものです。

区分 架空の記録例 扱い方
顧客が伝えた理由 今期の予算内に収まらない 発言の条件を残す
確認できる事実 提案は運用支援を含む年間契約だった 提案書で照合する
営業の仮説 必要な範囲と期間が合わなかった可能性 未確認として残す
不明事項 他社の価格、顧客の最終予算 埋め合わせない

『競合が安かったはず』を価格敗因として集計すると、事実でない情報が次の方針を動かします。不明という選択肢を用意することは、分析を止めることではなく、確度を守るために必要です。

分類は改善行動を分けられる粒度にする

最初は、予算、必要機能、導入時期、体制、比較先の選択、計画中止など、次の確認や提案が変わる分類を作ります。一件に複数の要因がある場合は、主理由と補助理由を分けるか、複数回答として扱います。

例えば『時期が合わない』でも、顧客の開始希望日に間に合わない場合と、顧客側の計画が延期された場合では対応が違います。前者は提供条件や提案時期を見直し、後者は再検討時期が確認できるかを考えます。理由の分類を増やしすぎると件数が散るので、行動の違いがない細分化は後回しにできます。

割合は分母と期間を明示する

架空の月次記録で、完了した商談が20件、受注8件、失注12件、そのうち価格理由が4件だったとします。価格理由は失注の内訳では4÷12で約33.3%、完了商談全体では4÷20で20%です。両方とも計算は正しくても、答えている問いが違います。

さらに当月に失注した案件と、当月に開始した案件は同じ集合ではありません。進行中の案件を無条件に失注扱いせず、集計期間、完了の定義、保留の扱いをそろえます。業種や提案内容で分けるときも、分母が2件しかない群の割合を大きな傾向として扱わないよう、件数を併記します。

一つの改善仮説を次の商談で確かめる

先ほどの年間契約の例なら、『早い段階で必要な支援期間と範囲を確かめる』という行動を試せます。これは値下げを決めることとは異なり、顧客が判断する条件を提案前に把握するための変更です。

担当者は次の対象商談で、確認した時点、顧客の回答、提案範囲を変更したかを記録します。受注だけを結果とせず、提案後に条件の不一致が初めて分かる件数が減ったかも見ます。ただし案件の質や時期が違うため、前後の数値が変わっただけで施策の因果効果と断定はできません。

分析を個人への責任追及で終わらせない

振り返りでは、当時分かっていた情報と、失注後に分かった情報を分けます。後から見れば気付けることを、当時当然に判断できたものとして扱うと、記録が形式的になります。

まず直近の一件について、顧客の発言、資料で確認できる事実、未確認事項を三つに分けてください。それから『次に何を確かめるか』を一つ決めれば、失注分析を具体的な行動へつなげられます。IT営業の職務を知りたい方は、当社のIT営業の採用案内をご覧ください。

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