TLS証明書を初めて発行するときは、申請画面を開く前に、対象のホスト名、秘密鍵の管理場所、ドメインを管理していることの確認方法を揃えます。発行できても、利用するサーバーに必要な鍵がなかったり、利用者がアクセスする名前が対象外だったりすれば、そのまま公開には使えません。
ここでは、企業のWebサイト向けサーバー証明書を発行する際の準備を整理します。既存証明書の更新作業や、特定製品の設定画面の手順は対象に含めません。
証明書・秘密鍵・CSRを区別する
サーバー証明書は認証局が発行します。認証局は、申請対象のドメイン名などを確認します。JPRSの解説では、認証局が申請者のドメイン名や組織の情報を調査すると説明されています。
申請で使う情報を、次のように区別すると管理先を整理できます。
| 情報 | 役割 | 扱い方 |
|---|---|---|
| 秘密鍵 | 証明書に対応する鍵ペアの秘密側 | 公開せず、利用する機器や管理主体のもとで保護する |
| CSR | 認証局に署名を依頼するためのデータ | 公開鍵や申請情報を含む。申請経路へ渡す対象を確認する |
| サーバー証明書 | 認証局が発行する証明書 | 対応する秘密鍵とともにTLSの終端へ設定する |
| 中間証明書 | 信頼する認証局までのつながりを示すための証明書 | 利用先が求める形式に合わせて配備する |
OpenSSLのreq資料はCSRの作成・確認を扱っています。CSRと秘密鍵は別物です。秘密鍵を公開リポジトリや申請内容のスクリーンショットに含めないよう、出力先と共有範囲を分けます。Certbotの資料も、秘密鍵を機密として保ち、TLSを提供するサーバーが必要に応じて読み取れるようにする点を説明しています。
申請する名前とTLSの終端を洗い出す
たとえば、公開サイトをwww.example.com、管理画面をadmin.example.comで提供する構成を考えます。どちらの名前を証明書へ含めるか、同じ証明書で管理するかは、公開範囲と運用の分担に合わせて決めます。
併せて、通信がどこで復号されるかを確認します。利用者から直接Webサーバーへ接続する構成と、手前のロードバランサーでTLSを終端する構成では、証明書や秘密鍵を設定する場所が変わります。外側と内側の両方でTLSを使う場合も、どちらの接続用かを分けて記録します。
この例では、対象名、用途、終端、鍵の管理主体、配備担当を一行ずつ対応させます。申請担当者だけが把握している状態にせず、配備担当者と同じ一覧を見て確認できる形にします。
ドメインの確認方法を選ぶ
自動発行で使われるACMEの例として、Let’s EncryptにはHTTP-01とDNS-01があります。公式の方式説明に基づく主な違いは次のとおりです。
| 方式 | 確認の仕組み | 準備で見ること |
|---|---|---|
| HTTP-01 | 対象サイトの指定場所へ置いた応答を取得して確認する | 80番ポートでの到達と、複数サーバーがある場合の応答の揃え方 |
| DNS-01 | 指定されたDNS TXTレコードを確認する | 対象DNSの操作権限、反映待ち、更新を自動化する方法 |
Let’s EncryptのHTTP-01ではワイルドカード証明書を発行できず、DNS-01は対応します。必要な対象名と、運用で維持できる確認方法を一緒に考えます。他の認証局を利用する場合は、その認証局が提供する方法と条件を確認してください。
DNSの自動操作を使うなら、必要な範囲へ権限を絞ることも検討します。ここで確認するのは発行の設計であり、既存のDNSや認証設定を無断で変える手順ではありません。
発行後の確認まで担当を決める
申請前の整理を終えたら、対象名、鍵とCSRの対応、認証方法、配備先、利用開始までの確認担当を揃えて申請します。発行後は、証明書の対象名と有効期間を読み、配備先が求める証明書チェーンを用意します。
発行完了の通知だけで作業を閉じず、利用者の接続先で期待する証明書が使われるところまで確認項目に含めましょう。株式会社テクノヴァースのインフラ支援について確認する際も、現在の構成と作業を依頼したい範囲を整理すると、相談内容を具体化できます。