ソフトウェアテストの7原則|品質判断で誤解しやすい点を整理

「用意したテストがすべて成功した」「不具合が見つからなかった」という報告から、どこまで判断できるでしょうか。結果を読むときは、実施した範囲と、まだ確かめていないことを分ける必要があります。

ソフトウェアテストの7原則は、こうした判断の前提を考えるための指針です。この記事では、原則を暗記するだけでなく、結果から言い過ぎた結論を出していないかを確認する方法として説明します。

7原則は試験結果を読み違えないための指針

JSTQBのFoundation LevelシラバスV4.0では、テストの一般的な指針として7原則を扱っています。以下は要点を本記事の言葉で短く整理したものです。正式な表現と説明は原典の1.3節を参照してください。JSTQB Foundation Levelシラバス

  1. テストで問題を発見できても、問題が一切ないとは証明できない。
  2. ごく単純な場合を除き、全条件を試すのは現実的ではない。
  3. 早い段階で問題を見つけ、後の手戻りを減らす。
  4. 問題は一部に集まることがある。
  5. 同じ確認だけでは新たな問題を見つけにくくなる。
  6. 確認方法は対象や状況に合わせる。
  7. 仕様に対する問題をなくしても、利用者の目的を満たすとは限らない。

以降の例や報告項目は、これらを仕事で考えるための本記事独自の仮例です。原則だけで、必要なテスト件数や出荷の可否が決まるわけではありません。

原則1・2:成功件数から言える範囲を限定する

架空の申請画面で、100件のテストが成功したとします。その結果から確認できるのは、記録した条件のもとで期待する結果が得られたことです。まだ試していない権限、入力、操作順序まで正しいとは判断できません。

報告では「100件成功」と並べて、対象の版、環境、確認した機能、対象外にした条件を残します。特に、重要な操作が実行できなかった場合は、未実施のまま成功件数に混ぜないようにします。

すべてを試せないからといって、確認範囲を任意に削ってよいわけではありません。たとえば申請者の閲覧範囲や承認結果の保存など、誤りが起きた場合の影響を考え、優先する条件を決めます。どの条件を選んだかは、テスト設計の技法と組み合わせて具体化できます。

原則3・4:早く確かめ、偏りを次の判断に使う

同じ申請画面の仕様を読む段階で、「差し戻した申請を誰が再提出できるか」が不明だったとします。実装後まで待たずに関係者へ確認できれば、仕様の解釈違いを早い段階で扱えます。

ここでいう早い確認は、未完成の画面を無理に操作することだけではありません。必要な条件が書かれているか、期待する結果を説明できるかを確かめることも、試験の準備に役立ちます。

また、承認状態の変更に問題が多く見つかったなら、近い条件の確認を増やす判断材料になります。ただし、件数だけで「その機能は品質が悪い」「ほかは問題がない」と決めつけません。確認にかけた時間やケース数が違う可能性もあるためです。

問題の集中は追加調査の手掛かりとして扱い、未確認の部分を放置する理由にはしないことを勧めます。

原則5・6:同じ確認を残しながら目的に合わせて変える

シラバスの5番目の原則は、現行日本語版では「テストの弱化」とされています。同じ確認を繰り返すだけでは新たな問題の発見に限界がある一方、回帰テストのように繰り返すことが有用な場合も説明されています。JSTQBシラバス1.3節

たとえば、以前直した再提出の処理を確認するケースは残しつつ、新しく追加された代理申請の条件を別に加えます。既存の確認をすべて捨てることと、新しい観点を増やすことは別です。

さらに、同じ申請機能でも、社内の少人数向けと多数の外部利用者向けでは、利用条件や失敗した場合の影響が異なります。以前のケース一覧を使う場合も、今回の対象に不足する条件を確認します。

自動化した確認を維持する範囲については、テスト自動化の対象の決め方も参照してください。

原則7:仕様どおりでも業務目的を確かめる

架空の申請システムが、仕様に書かれた手順どおりに動いたとします。しかし、利用者が必要な添付資料を用意できず、申請を完了できないなら、業務上の目的を達成できないかもしれません。

この場合、仕様への適合だけでなく、利用者が実際の仕事を進められるかを確認する必要があります。誰が、どの情報を用意し、どの場面で操作するかを含めて、業務の流れを試す方法が考えられます。

確認していなかった利用条件が分かったなら、仕様の不足なのか、操作案内の不足なのか、別の業務調整が必要なのかを分けます。テスト担当者だけに解決を任せず、業務側の判断が必要な点を明確にします。

結果報告に確認範囲と残る判断を添える

7原則を結果報告へつなげるなら、成功件数に加えて、次の内容を残すことを勧めます。

  • 何を、どの条件で確認したか。
  • 確認できなかった条件と、その理由。
  • 問題が集中した箇所と、追加確認の結果。
  • 変更に合わせて増やした観点。
  • 業務側に判断を求める事項と、残る懸念。

その記録を、あらかじめ決めた完了条件や業務上の影響と照合します。原則の理解は判断材料を整理する助けになりますが、個別の責任者による判断を置き換えるものではありません。

開発・テスト体制に関する相談は、システムエンジニアリングサービスをご確認ください。

本記事はISTQB原著・JSTQB日本語翻訳のシラバスを参照し、要旨と独自の説明例を掲載しています。

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