SBOM(Software Bill of Materials)は、ソフトウェアを構成する部品の情報をまとめたものです。製品名だけでは見えないライブラリなどを把握し、脆弱性が公表されたときに調査対象を探す材料になります。
SBOMは部品を見つけるための情報であり、安全を保証する証明書ではありません。受け取った一覧を、実際に使っている製品や版、対応担当へつなげて初めて運用に使えます。
SBOMに何が書かれるのか
米国CMSの解説では、構成部品、バージョン、ライセンスなどの情報と、脆弱性の追跡への利用を説明しています。CMSのSBOM解説
部品名だけでは、同じ名前の別製品や、異なる版を区別できない場合があります。どの製品の、どのリリースに対応する一覧かも重要です。依存する部品の中にさらに別の部品が含まれる場合、その関係まで把握できるかも確認します。
次は理解用の架空例です。実在製品の脆弱性情報ではありません。
| この例だけのID | 名前・版 | 区別する情報 | 依存先 |
|---|---|---|---|
| APP | 社内申請アプリ 2.0 | 社内の申請業務向け製品 | A、B |
| A | library-A 1.4 | 配布元Alpha、配布場所Alphaのリポジトリ | C |
| B | library-B 3.1 | 配布元Beta、配布場所Betaのリポジトリ | なし |
| C | library-A 1.4 | 配布元Gamma、配布場所Gammaのリポジトリ | なし |
APPなどは説明用の仮IDであり、SPDXやCycloneDXの実際の構文ではありません。AとCは表示名と版が同じでも、配布元と配布場所が違う別の部品として扱っています。実際の照合では、対応する識別情報を確認します。たとえばCycloneDXは、脆弱性の識別にPURLやCPEなどの識別子を利用する例を示しています。CycloneDXのセキュリティ用途
APPから直接使うAは直接依存、Aを介して使うCはAPPから見た間接依存です。Cに関する通知を受けたら、同名のAと取り違えず、C→A→APPと依存元をたどり、申請アプリ2.0を調査候補にします。名前だけの検索結果より、どの部品がどこにつながるかを判断できます。
SBOMを交換する代表的な仕様にはSPDXとCycloneDXがあります。SPDXは部品と関係を含むメタデータの交換、CycloneDXは部品・版・依存関係を機械で読める形にすることを扱います。共通の仕様は、受け手のツールで読み取り・照合するために役立ちますが、利用する版と対応範囲は送受信側で確認します。SPDX概要、CycloneDX SBOM
この一覧だけで攻撃の成立や業務への影響までは分かりません。一方、部品名を知ることができれば、提供元の情報と突き合わせる入口になります。
脆弱性情報を受けた後の使い方
架空のlibrary-Aに問題が公表された場面を考えます。まず対象の部品名や版の条件を、提供元の情報で確認します。次にSBOMを検索し、該当する可能性がある製品とリリースを抽出します。
ここで止まらず、その製品が自社のどの環境で動いているかを資産情報と照合します。開発用だけなのか、外部へ公開している本番なのかで、調査や対応の進め方は変わります。
さらに提供元へ、影響の有無、修正版、回避策を確認します。部品が含まれることと、特定の条件で脆弱性の影響を受けることを混同しないためです。判断材料が足りなければ「影響なし」とせず、確認中と記録します。
受領時に確認する範囲
SBOMの取得では、形式だけでなく、対象と作成時点を確認します。ビルド時の一覧なのか、配備後の環境を調べたものなのかが違えば、見えている範囲も同じとは限りません。
運用上の確認案として、次の四点を受領記録に残せます。
- 対象製品、リリース、作成日が特定できるか。
- どの範囲を検出し、未確認部分があるか。
- 自社の管理手段で読み取り・検索できるか。
- 更新版や誤りの問い合わせ先が分かるか。
製品の変更後も古い一覧だけを参照していれば、必要な部品を見落とす可能性があります。製品のリリース情報と対応付けて保存する方法を考えます。
SBOMでできないことも分ける
SBOMはソフトウェアの構成情報です。設定不備、漏えいした認証情報、運用権限の問題を、一覧を持つだけで解消できるわけではありません。また、一覧の網羅性や正確性も確認対象です。
「SBOMがあるから修正不要」と判断せず、提供元の通知、資産管理、調査、対処、再確認と組み合わせます。ライセンス情報も確認の材料にはなりますが、個別の利用条件への適合まで自動的に結論付けないようにします。
最初は一つの製品で対応を通してみる
導入の初期は、対象製品を絞り、一覧の入手から部品検索、利用環境の特定、担当者への連絡まで試すと、足りない情報が見えます。件数を増やす前に、通知を受けた人が次の担当へ渡せる状態を作ります。
構成や資産の把握を運用へつなぐ検討には、テクノヴァースのインフラ支援もご覧ください。