マスターデータ管理は、顧客・商品・取引先など、複数の業務で使う基本情報を一貫して扱うための取り組みです。データを一つの場所へ集めるだけでなく、同じ対象をどう識別し、誰が修正し、利用先へどう伝えるかを決めます。
項目の意味、識別方法、更新の責任をそろえることが中心です。顧客名の表記ゆれや商品コードの不一致を、ファイルの結合だけで解決しようとしないことが大切です。
マスターデータと取引データの違い
IBMはマスターデータを、顧客・製品・拠点などの主要な事業体を表す中核データとして説明し、売上や請求書などの取引データと区別しています。MDMは、技術だけでなくプロセスや管理の役割も含む取り組みです。出典:IBM Master Data Management
架空の販売システムで考えると、商品名や商品IDは商品の基本情報、いつ何個売ったかは取引の情報です。複数システムで商品の指し方が違うと、取引を集計するときにも対応付けが必要になります。
ただし、どの情報をマスターとして扱うかは業務の設計に応じて決めます。「顧客」という言葉も、法人単位、事業所単位、担当者単位のどれを指すかを確認してください。
同じ名前なら同じ顧客、とは限らない
仮に営業側の台帳に「ABC本社」、請求側に「ABC株式会社」、サポート側に「ABC東京」という記録があるとします。名称が似ているからといって、三つを自動的に一つへ統合してよいとは限りません。法人、請求先、利用拠点が別の単位かもしれないためです。
まず対象の単位と、識別に使う情報を決めます。既存システムのコードを変更できない場合は、共通IDと各システムのコードの対応を持つ方法も考えられます。名前を統一することと、IDや対象の対応を明らかにすることを分けましょう。
重複を統合するときは、既存取引がどちらのIDを参照しているかも確認します。名称を整えた結果、過去の取引との関係が失われないようにする必要があります。
項目ごとに、正とする情報と更新者を決める
すべての項目を一つの部署が管理できるとは限りません。顧客との連絡先、請求条件、商品の仕様など、情報を確かめられる担当を整理します。
| 項目 | 決めたいことの例 |
|---|---|
| 顧客・商品ID | 新規発番、既存IDとの対応、廃止時の扱い |
| 正式名称 | 根拠資料、略称との関係、変更を確定する担当 |
| 連絡先・属性 | 変更を受け付ける窓口、確認方法 |
| 利用状態 | 有効・停止・廃止の意味と利用先への通知 |
| 更新情報 | 変更日時、変更者、確認済みかどうか |
表は項目を決めるための例です。個人情報を含む場合などは、利用目的や権限に応じて共有範囲を決め、すべてのシステムへ無条件に複製する前提にはしません。
更新の流れを、一件で追ってみる
住所変更を例に、どこで申請し、誰が確認し、どのシステムへ反映するかを追います。一方のシステムだけが更新されたとき、もう一方を上書きするのか、差分として確認するのかを決めます。
更新頻度も用途に合わせます。即時にそろえる必要がある項目と、一定間隔の連携でよい項目を分け、反映の遅れを利用側がどう扱うか確認します。連携失敗時に、失敗した事実と再処理の対象を追えることも重要です。
初期のデータ整理だけを行っても、更新の流れが変わらなければ不一致が再び生じるかもしれません。どの時点で何を正とするか、修正の責任を運用へ残します。
最初は、困っている業務から対象を絞る
全社の全項目を一度に統合する前に、顧客別の売上集計で対応付けに時間がかかる、商品コードの違いで連携に失敗する、といった具体的な問題を選ぶ方法があります。
対象範囲を決めたら、重複、空欄、コードの不一致、古い値などを種類別に確認します。件数だけでなく、どの業務へ影響するかを整理すると、先に修正すべき箇所を考えられます。統合判断ができないものは、未解決として分けます。
改善後は、データがきれいになったかに加えて、元の業務上の問題が解消したかを確認してください。マスターデータ管理は、データの意味と更新の責任を維持する取り組みです。システム間の連携や現行データの整理については、お問い合わせからご相談ください。